早期退職プログラムが発表された後、私は上司との面談に臨みました。この面談は、今後のキャリアを大きく左右する重要な機会です。本記事では、私が実際に経験した上司との面談を通して感じたこと、そして最終的に決断に至るまでの迷いや考えを詳細に記述します。少しでも早期退職を検討している方の参考になれば幸いです。
上司との面談：漂う「辞めてほしい」空気と提示された条件
早期退職募集の回答期限は約2か月。その間に「退職」か「残留」かの意思を上司に伝える必要がありました。私はこの期間中に、直属の上司と2回、部長と1回の計3回の面談を行いました。
最初の面談では、直属の上司から早期退職募集に至った経緯の説明があり、その後、部長との面談で具体的な条件が提示されました。提示された内容は、早期退職募集に至った企業の状況、大幅に増額された退職金、そして手厚い再就職支援の内容でした。面談の中で、直接的に退職を迫られることはありませんでしたが、言葉の端々や雰囲気から「辞めてほしい」という意向が伝わってきました。
頭では理解していても…決断を阻む様々な壁
提示された割増退職金は確かに魅力的でしたが、50代という年齢を考えると、その後のキャリアプラン、住宅ローンの残債、子供たちの教育費など、不安要素は山積みでした。
「本当に辞めてしまって大丈夫なのか？」
回答期限が迫るにつれ、焦りと不安で押しつぶされそうな日々を過ごしました。そのような中で、家族と何度も話し合い、同僚とも積極的に情報交換を行いました。意外だったのは、私と同じように悩んでいた同僚の中にも、提示された条件に魅力を感じ、早期退職を前向きに捉え、新しい人生に挑戦しようと考えている人が少なくなかったことです。
同僚との情報交換で得られた様々な視点
面談と並行して行った同僚たちとの情報交換は、私にとって非常に有益でした。様々な考え方や状況を聞くことで、自分だけでは思いつかなかった視点を得ることができました。
早期退職に対して前向きな同僚もいれば、将来の経済的な不安から決断を迷っている同僚もいました。彼らの状況や考えを聞く中で、家族との頻繁な話し合いが不可欠であることを改めて認識しました。
私の場合は、住宅ローンが残りわずかであること、子供たちが既に社会人として独立しており教育費の心配がないことが、早期退職へのハードルを大きく下げてくれました。一方で、同僚の中には「住宅ローンが70歳まで残っている」「子供がまだ小学生でこれから教育費がかかる」「家族が退職に反対している」「退職後の年収が大幅に下がる可能性がある」などの理由で、早期退職を断念した人もいました。
まとめ：最終的な決断は自分自身で
最終的に「退職するのか」「残留するのか」を決めるのは、他の誰でもない自分自身です。周囲の意見は参考になりますが、鵜呑みにしてはいけません。実際に、最初は「絶対に辞めない」と言っていた同僚が、その後考えを変えて退職を決めたケースもありました。
周囲の意見を参考にしつつ、自分の気持ちと冷静に向き合い、家族とじっくりと話し合い、十分な時間をかけて考えることが何よりも大切だと感じました。このブログでは、今後も早期退職に関する情報を発信していく予定です。
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